#NISA #長期投資 #ビンボーリーマン
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1. 本日の主要マーケット数値(Market Data)
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市場データまとめ
基準日:2026年3月23日(月) (画像内タイムスタンプ:05:59〜06:40時点の数値を参照)
- 日経平均(先物): 51,060.00円(前日比 ⬇️2,312円)
- 日経平均(現物): 53,372.53円(前日比 ⬇️1,866.87円)
- 日本決算企業数: 18社
- 3160 大光
6905 コーセル - NASDAQ集計: 21,647.61(前日比:⬇️2.01%)
- S&P500(先物): 6,536.30
- ドル円為替: 1ドル=159.355円
- 日経VI指数: 35.07(前日比:⬆️2.63)
- VIX指数: 26.78(前日比:⬆️2.72)



市場分析・補足
現在の市場心理は非常に冷え込んでいます。
【ボラティリティの分析】
- VIX(26.78)および日経VI(35.07)ともに急騰: 今回の下落は日本固有の要因ではなく、中東情勢の悪化という地政学リスクを背景とした**世界的なリスクオフ(回避)**の動きです。特に日経VIが35を超えており、VIXと比較しても日本市場の方がより過敏に反応している(パニックに近い売りが出ている)状態と言えます。
また、投資家の心理状態を示す「Crypto Fear & Greed Index」も 10(極度の恐怖) まで低下しており(画像1枚目最下段)、株式・仮想通貨の両市場で全面安の展開となっています。
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2. 資産運用状況(Portfolio Strategy)
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3. 3男児の父親の相場眼(Analysis)
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● 経済

● 結果
前日は休場でした。
● 所管
【全力運用報告】地政学リスク直撃で資産激震!「極度の恐怖」相場での私の選択と、逆転のシナリオ
ここ数日、世界中の金融市場が文字通り**「激震」**に見舞われています。中東情勢の急激な緊迫化、トランプ大統領の強硬発言、そして米軍の動向…。予断を許さない状況が続いています。
私のポートフォリオも、この嵐を真っ向から受け、非常に大きな変動がありました。今回は、ご提示いただいた11枚の画像データから読み取れる**「昨日のリアルなダメージ」と、現在の「パニック的な市場心理」、そして複数の証券口座を合わせた「トータルポートフォリオの全貌」**を誠実に公開します。
記事の後半では、この極限状態から想定される**「上げる場合」「下がる場合」の2つの未来シナリオ**を、具体的な数値と指標を用いて推察します。
今の相場に不安を感じている皆様の、一つの判断材料になれば幸いです。
1. 昨日の実績:地政学リスク直撃による資産へのダメージ
まずは、最も資産を置いている楽天証券の口座において、昨日の地政学リスク直撃による変動(前日比)を公開します。
| アセットクラス | 評価額(3/23) | 前日比(変動) |
| 資産合計 | 11,899,148円 | ⬇️ -126,872円 |
| 米国株式 | 7,084,785円 | ⬇️ –126,598円 |
| 投資信託 | 2,913,533円 | ⬇️- 23,309円 |
| 国内株式 | 1,687,342円 | ➡︎ 0円 |
解説:
昨日の資産減少(12.6万円)のほぼ全てが、**「米国株式」**の評価損によるものです(⬇️)。
一方、国内株式は「0円(➡︎)」となっていますが、これは祝日等で日本の市場が休場によるものです。米国市場のリスクオフが先行して反映された形であり、週明けの東京市場では、この米国株安の流れを引き継ぐ厳しいスタートが予想されます。
2. トータルポートフォリオの全貌(3証券口座合算)
複数の証券口座(楽天、SBI、大和コネクト)に分散している資産を合算し、現在の私のトータルポートフォリオ(評価額ベース)を算出しました。
| 証券口座 | 評価額合計 |
| 楽天証券 | 11,899,148円 |
| SBI証券 | 722,711円 |
| 大和コネクト証券 | 211,993円 |
そして、このトータル資産におけるアセットアロケーション(資産構成比)は以下のようになっています。
| アセットクラス | 合算評価額 | 構成比 | 現状の動向 |
| 米国株式 | 7,161,258円 | 55.8% | ⬇️ 短期的に強い下落圧力。 |
| 投資信託 | 3,035,656円 | 23.7% | ⬇️ 米国株安の影響を受け下落。 |
| 国内株式 | 2,416,763円 | 18.8% | ⬇️ 米国株安を受け、週明けに大幅安の予想。 |
| MMF・預り金等 | 220,175円 | 1.7% | ➡︎ 安全資産。ドル建ては円安で微増(⬆️)。 |
解説:
私のポートフォリオは、米国株式(55.8%)と、米国株主体の投資信託(多くが全米またはS&P500)で全体の約8割を占めています。そのため、今回のような米国市場主導のリスクオフ局面では、資産全体が大きく目減りする構成となっています(⬇️)。
3. 【誠実公開】現在の評価損益状況(通算)
昨日の一時的な急落はあるものの、これまでの運用通算での損益(評価損益)は、まだ大きなプラスを維持しています(楽天証券データ)。
- トータル評価損益(楽天): +2,708,304円
解説:
昨日12万円以上の減少があった米国株式ですが、通算では176万円以上のプラス(⬆️)、損益率は+33.1%です。これは、これまでの上昇相場の恩恵と、円安ドル高(1ドル=159円台)による為替差益が大きく寄与しています。
昨日の一時的な下げで狼狽(ろうばい)売りをするのではなく、この「通算でのプラス幅」を見て冷静さを保つことが、今のパニック相場では重要です。
4. 未来シナリオの推察:今後の相場はどう動くか?
現在の市場は、ボラティリティ(変動幅)が極めて大きく、予測不能な状態です。しかし、「Market Data」(VIX、日経VI、Fear & Greed Index)から、今後起こり得る「上げる場合」と「下がる場合」の2つのシナリオを推察します。
シナリオA:爆発的な反騰(上げる場合)
【トリガー】
- 中東情勢における電撃的な停戦合意、または軍事行動の回避。
- 今週発表の経済指標(ユーロ圏消費者信頼感、シンガポールCPIなど)がインフレ沈静化を示し、利下げ期待が再燃。
【市場の反応】
- VIX指数(26.78)および日経VI(35.07)が急低下:これらのボラティリティ指標が現在の高水準から一気に20以下(⬇️)へと低下すれば、それは「恐怖の終わり」を意味します。
- Crypto Fear & Greed Index(10)からの逆回転:現在「極度の恐怖(10)」にある仮想通貨市場は、わずかな好材料でも「売り枯れ」の状態から爆発的な買い戻し(ショートスクイーズ)が起こり、ビットコインが再び1,100万円台(⬆️)へと急騰する可能性があります。
- 配当権利取りの資金流入:日本株は今週(3月27日)が配当権利付き最終売買日です。地政学リスク回避により、割安になった高配当株への資金流入が加速し、日経平均を押し上げます(⬆️)。
シナリオB:連鎖的な暴落(下がる場合)
【トリガー】
- 中東での地上部隊派遣の決定、またはホルムズ海峡の封鎖。トランプ大統領の強硬発言の実行。
- 原油価格のさらなる高騰によるインフレ再燃。
【市場の反応】
- VIX指数および日経VIのさらなる急騰:もしVIXが30を超え、日経VIが40(⬆️)へと突入すれば、それは本格的なパニック売り(カピチュレーション)のシグナルです。
- Crypto Fear & Greed Indexが「一桁」へ:仮想通貨市場の恐怖心が限界に達し、レバレッジポジションの連鎖精算が起き、ビットコインが1,000万円(⬇️)を割り込む暴落が想定されます。
- 米国債利回りのさらなる上昇:米国の金利高止まり(インフレ)懸念から、米国債利回りがさらに上昇(⬆️)すれば、私のポートフォリオ主体の米国ハイテク株(NASDAQ)には強い逆風となり、資産全体が一段と目減りします。
まとめと私のスタンス
具体的な数字と指標で見た通り、私の資産は米国株の一時的な急落により、昨日だけで12万円以上の評価損を被りました。しかし、これまでの積み上げと円安の恩恵により、通算ではまだ270万円以上の含み益があります。
地政学リスクは予測不能であり、短期的にはシナリオB(さらなる下落)の可能性(⬇️)も十分にあります。しかし、米国株主体のこのポートフォリオは、長期的にはインフレや通貨安(円安)に対する強い防衛手段になると信じています。
今の私の戦略は、**「何もしない(HODL)パニック売りはしない」**ことです。一応「下がった場合には少しづつ買いまししてゆきます。」
相場が落ち着くのを静観し、配当金の再投資や、もしパニック的な投げ売りで優良銘柄が極端に安くなる局面があれば、スポット買いを検討する程度にとどめます。
投資家の皆様も、一時的な数字に心を乱されず、ご自身の長期的な投資方針を見つめ直す機会にしていただければ幸いです。
共に、この荒波を乗り越えていきましょう。
※本記事は投資勧誘を目的としたものではありません。投資に関する最終決定は、ご自身の判断でお願いいたします。
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## 4. 継続の誓い(Investment Rules)
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・コア戦略:10〜20年スパンの長期・分散・積立。
・自分ルール:暴落時こそ「株のバーゲンセール」と捉えて動じない。
・日々の節約・副業の加速化(投資の種銭作り)
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■ 免責事項 本記事は情報提供を目的としており、投資助言ではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
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