今日の評価額≪Today’s Valuation≫240717

今日の評価額≪Today’s Valuation≫

投資初心者でビンボーリーマンの私が、お小遣いUPのためにNISA枠を使ってどの銘柄に投資しているかを毎日公開していきます。ここで、私のポートフォリオが増えていれば、少なからず長期投資を始めることで同じように資産形成が可能です。短期売買はおすすめしてませんので長期投資目線で10年、20年と頑張ってゆきましょう。将来の価値あるお小遣いの為！！

私は毎月お小遣いを節約して、できるだけ投資に回すようにしています。終身雇用の時代が終わりを迎えている今、私のような不器用な人間にとって、スキルを活かして生き残ることは簡単ではありません。しかしながら、私は決めたことを粛々と実行し、少しずつでも確実に目標に向かっていきたいと思っています。

私は楽天証券とCONECTとSBI証券の証券会社を利用していますが、投資信託の評価額を公開するだけでなく、時々配当金の連絡もしていきます。毎月19日にはお小遣いの報告を行う予定です。

《スクショを貼る。》

投資は夢や希望を持って少しずつ実践していくものだと思っています。たとえコーヒー１杯分のお金でも、気になる銘柄に投資してその成長を見守ることができるのはとても魅力的です。また、その銘柄から配当金が手に入れば、それをさらに投資をし拡大するもよし、日々の生活に使うも良し選択の自由が手に出来ます。

私のポリシーは、「夢ある貯蓄を一緒に実践すること」です。
https://www.connect-sec.co.jp/fr/?in=NKVFBGAS
CONNECTで口座開設時に「招待コード：NKVFBGAS」を入力すると、500円がもらえます。

また、cheer証券も株式への変更ができるアプリです。
簡単で且つ便利です。そして毎日クイズに答える事で米国株が手に入ります。
詳しくは、http://www.turtlefly-tys.com で「ポイント運用」を検索してみてください。

最近はSBI証券の方が色々な銘柄が買えるため、今から投資を始める人はSBI証券の方がやりやすいかもしれません。手数料も楽天とSBIは無料となっております。
しかし、私は楽天証券の使いやすさが好きです。
ただし、何よりも重要なことは、できるだけ早く投資を始め、コツコツと積み立てていくことです。
証券会社は何社保有でも構いませんので、自分に合った会社を探してみてください。
まずは口座開設！！ちょっと使ってみて比較することをお勧めします。注意点はNISA枠は一社のみということなので注意が必要です。

投資におけるタイミングを狙うための指標として、VIX指数についてお話します。

VIX指数は、S&P500指数の将来のボラティリティを予測する指標で、市場の不安定性を測ることができます。VIX指数が高いほど市場は不安定になるため、投資のタイミングを狙う上での指標として役立ちます。

また、VIX指数の値に応じて、

10～20⇒適正数値
30前後⇒警戒状態
40以上⇒パニック状態

ご参考までに「SMBC日興証券」さんの用語集を引用します。VIX指数とはhttps://www.smbcnikko.co.jp/terms/eng/v/E0063.html

ただし、投資には自己責任が必要であり、多くの要因によって再現性が低くなる可能性があるため、良く調べてから実施することが大切です。

今後の投資に役立てていただけると幸いです！

≪雑感≫
《日経平均株価　41,275.08円　+0.20% 　+84.40円》
《騰落銘柄数　上昇：111銘柄　下落：112銘柄　変わらず：2銘柄》
《7/17の決算企業は0社です》

≪評価損益≫

◎5月の米企業在庫から読み解く経済状況：堅調な在庫と鈍化する売上
・米国企業在庫は、前月比で0.5%増加し、予想を上回りました。
これは、企業が依然として旺盛な需要に備えていることを示唆しています。
一方、企業売上高は前月比で0.2%減少しました。
このことは、在庫と売上高の乖離が生じていることを示しており、今後の経済成長に対する懸念を浮き彫りにしています。

◎在庫と売上高の乖離
在庫は増加しているものの、売上高は減少していることから、企業は過剰在庫を抱えている可能性があります。
今後、在庫調整が進み、企業業績に悪影響を与える可能性が懸念されます。

◎日本の5月第三次産業活動指数：一進一退のサービス産業活動
2024年5月の日本の第三次産業活動指数は、前月比0.4%下落となりました。これは、2か月ぶりの減少であり、サービス産業活動が依然として厳しい状況にあることを示唆しています。
特に、人手不足や原材料価格の高騰は、サービス企業にとって大きな負担となっています。
今後、これらの課題が改善されない限り、サービス産業活動の回復は難しいと考えられます。
経済政策担当者は、人手不足や原材料価格の高騰対策を積極的に進めていく必要があるでしょう。
また、企業は、これらの課題にどう対応していくのか、経営戦略を練っていくことが求められます。
景気回復に向けて、サービス産業の動向を注視していくことが重要です。

≪株価ヒートマップ≫
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