今日の評価額≪Today’s Valuation≫

今日の評価額≪Today’s Valuation≫

投資初心者でビンボーリーマンの私が、お小遣いUPのためにNISA枠を使ってどの銘柄に投資しているかを毎日公開していきます。

私は毎月お小遣いを節約して、できるだけ投資に回すようにしています。終身雇用の時代が終わりを迎えている今、私のような不器用な人間にとって、スキルを活かして生き残ることは簡単ではありません。しかしながら、私は決めたことを粛々と実行し、少しずつでも確実に目標に向かっていきたいと思っています。

私は楽天証券とCONECTの証券会社を利用していますが、投資信託の評価額を公開するだけでなく、時々配当金の連絡もしていきます。毎月19日にはお小遣いの報告を行う予定です。

投資は夢や希望を持って少しずつ実践していくものだと思っています。たとえコーヒー１杯分のお金でも、気になる銘柄に投資してその成長を見守ることができるのはとても魅力的です。また、その銘柄から配当金が手に入れば、それをさらに投資をし拡大するもよし、日々の生活に使うも良し選択の自由が手に出来ます。

私のポリシーは、「夢ある貯蓄を一緒に実践すること」です。
https://www.connect-sec.co.jp/fr/?in=NKVFBGAS
CONNECTで口座開設時に「招待コード：NKVFBGAS」を入力すると、500円がもらえます。

また、cheer証券も株式への変更ができるアプリです。
簡単で且つ便利です。そして毎日クイズに答える事で米国株が手に入ります。
詳しくは、http://www.turtlefly-tys.com で「ポイント運用」を検索してみてください。

最近はSBI証券の方が色々な銘柄が買えるため、今から投資を始める人はSBI証券の方がやりやすいかもしれません。
しかし、私は楽天証券の使いやすさが好きです。
ただし、何よりも重要なことは、できるだけ早く投資を始め、コツコツと積み立てていくことです。
証券会社は何社保有でも構いませんので、自分に合った会社を探してみてください。
まずは口座開設！！ちょっと使ってみて比較することをお勧めします。注意点はNISA枠は一社のみということなので中が必要です。

投資におけるタイミングを狙うための指標として、VIX指数についてお話します。

VIX指数は、S&P500指数の将来のボラティリティを予測する指標で、市場の不安定性を測ることができます。VIX指数が高いほど市場は不安定になるため、投資のタイミングを狙う上での指標として役立ちます。

また、VIX指数の値に応じて、

• 10～20⇒適正数値
• 30前後⇒警戒状態
• 40以上⇒パニック状態

ご参考までに「SMBC日興証券」さんの用語集を引用します。VIX指数とはhttps://www.smbcnikko.co.jp/terms/eng/v/E0063.html

ただし、投資には自己責任が必要であり、多くの要因によって再現性が低くなる可能性があるため、良く調べてから実施することが大切です。

今後の投資に役立てていただけると幸いです！

≪雑感≫
昨日も微増でした。いい感じです。
新たにpaypay証券も新たに始めました。電子マネーでの支払い時にもらえるポイントはそのまま投資へ回してゆきたいと考えます。
2023年9月5日のアメリカ株と日本株は、どちらも下落しました。アメリカ株は、S&P500が0.31%、ナスダックが0.15%下落しました。日本株は、日経平均株価が30円下落し、33,036円となりました。

アメリカ株の下落は、根強いインフレを背景に、高金利が長期化するとの見方から売りが出たことが原因です。アメリカのインフレ率は、7月に8.6%と、40年ぶりの高水準に達しました。インフレの高騰は、企業の収益を圧迫し、景気を冷え込ませる可能性があります。

日本株の下落は、アメリカ株の下落が影響したほか、円安の進行も懸念されています。円安は、日本企業の輸出収益を押し下げ、景気を冷え込ませる可能性があります。

今後のアメリカ株と日本株の見通しは、インフレの動向と円安の進行に左右されると考えられます。インフレがピークアウトし、円安が進行をやめれば、株価は上昇する可能性があります。しかし、インフレが続く場合や、円安が加速する場合は、株価は下落する可能性があります。

投資家は、インフレの動向と円安の進行に注意し、リスクを管理しながら投資を行うことが重要です。

具体的には、以下の要因が相場の下落につながりました。

アメリカのインフレ率が8.6%と、40年ぶりの高水準に達したことで、インフレ対策として、アメリカの中央銀行であるFRBが積極的な利上げを続けるとの見方が強まった。
欧州中央銀行も、インフレ対策として利上げを開始すると発表し、金融引き締めが世界的なトレンドになるとの見方が広がった。
中国の経済成長が減速し、景気後退の懸念が高まっている。
今後の相場動向は、これらの要因の進展次第で大きく左右されると考えられます。

≪評価損益≫

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